「約2000人が集う盗撮共有チャットに潜入したら絶望した…」“校内鳥”で金稼ぐ盗撮犯に“億売上げるアプリ”も、日本では野放しの実態とは？

「デジタル性暴力への対応は、時間との勝負。常に『拡散する』ということを頭に入れて動く必要があるのに、現状は被害者がどこに相談したらいいかもわからない状況です」

5年以上続く拡散、名前を特定される恐れも

画像が繰り返し拡散することで、被害は長期化する。

私が2022年から取材を続けている被害者は、最初に画像がオンラインに投稿されてからすでに5年以上が経った。しかし現在でも、被害が拡散されているのを見つけるという。

この被害者は、画像が広く拡散された時期に何者かにストーカーに遭ったり、自宅のポストに画像を見たことを告げる手紙が届いたりしたこともあった。誰に画像を見られたかわからない恐怖で、外に出られなくなり、髪型や服装を大きく変えた。

実際に、画像から被害者の通う学校や通学の経路、名前を特定する加害者たちもいる。

盗撮や画像の拡散はオンライン上での被害に見えるが、それだけにとどまらない。実際に身体の接触を伴うような暴力につながる可能性もあるのだ。

SNSをスクロールすればするだけ、次々と新たな被害者の顔が表示される。私は取材の中で、大人から子どもまで、あらゆる人がターゲットにされたデジタル性暴力被害を目の当たりにした。

誰もが被害にあう可能性がある。早急な対策が必要だ。

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