人事評価の「評価項目が多すぎ問題」が会社をダメにする　「離職者の増加」の遠因となっている人事評価制度の形骸化

そうなるとプレイヤー業務の時間を確保するために、部下が話しかけづらい雰囲気を作り、部下の話を聞かず、部下の成長などはそっちのけでプレイヤー業務に邁進します。

離職を防ぐために部下のケアを手厚くしてもらいたいのであれば、その点を重視した人事評価制度を設計し、運用する必要があります。

評価項目数が多すぎる人事評価制度の弊害

この点、人事評価制度は形骸化しないように運用することが重要です。というのも、これまで人事評価制度が形骸化しているケースを数多く見てきたからです。

たとえば、人事評価制度をしっかりと整備しているという会社の中には、評価項目数が30項目だったり、50項目だったりと、かなり多い会社があります。

人事評価制度には「査定」という役割と「人材育成」という役割があります。

査定は一定期間の成果を評価するという役割です。

人材育成は評価項目を意識して働いてもらうことによって、その評価内容を満たす人材に育てていくという役割です。

この点、項目数が多すぎる会社は、この2つの役割ともに果たせていないことが多いのです。

まず査定に関して言えば、項目数が多すぎる場合、査定をする上司の側が正確な評価を行わなくなるという実情があります。

たとえば、部下が10人いる上司が人事評価を入力する場合、評価項目が30項目であれば合計300項目、50項目であれば500項目の入力が必要になります。それを忙しい時間の合間を縫って行うわけです。

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