「人手不足倒産」が2年で2.4倍! 危機的状況でも"離職者がドカンと減る”「値上げ」の驚きの効果 残業時間を減らし、利益と給料を増やす経営戦略

離職の原因にはさまざまなものがありますが、そのうちの1つが残業の多さです(写真:PanKR/PIXTA)
今、多くの企業が人手不足に悩み、離職を防ぐことは喫緊の課題となっています。
離職理由の中でも多いものの1つが、「業務時間が長い」「残業や休日出勤が多い」というものです。とはいえ、それくらい社員が働かないと経営が回らない会社もあります。
そこで、経営心理士として1200件超の経営改善を行い、経営心理士講座を主宰する、一般社団法人日本経営心理士協会代表理事の藤田耕司氏の著書『離職防止の教科書――いま部下が辞めたらヤバいかも…と一度でも思ったら読む 人手不足対策の決定版』から一部を抜粋・再編集し、長時間労働を解消し、離職率を減らすアプローチをお伝えします。
離職防止が企業の命運を握る時代に
私は人間心理に基づいて経営改善をする経営心理士という仕事をしていますが、その中で昨今、大きな変化が起きています。
それが「部下の離職の心理と離職防止策」というテーマの講演依頼が、急に増えているということです。
講演会には毎回多くの方がご参加くださり、参加者の方と名刺交換をさせていただくと、社員の離職と採用難による人手不足の切実な現状を話されます。
この現状を反映するかのように、人手不足が原因の倒産は、2022年には140件だったものが、2023年に260件、2024年には342件と増えており、今後もさらに増える見込みです。
こういった反応から、今、部下の離職に悩む会社が増えていることを肌で感じます。そして、離職防止は会社の命運を握る重要なテーマとなっています。
離職の原因にはさまざまなものがありますが、そのうちの1つが残業の多さです。
とりわけ、20代や30代前半の人は、「残業したくない」「19時には家にいたい」という人が多く、残業は大きな離職要因となっています。
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