2025年｢オールドメディアの衰退｣は現実となるか 転換期の1年､起こりうることを未来予測しよう

昨年10月、石破首相は就任早々、「食べ方が汚い」「外交マナーがなっていない」など、身だしなみや立ち居振る舞いが批判され、SNSで炎上状態となった。今年はそれらに加えて、政治的な言動や手腕もネタにされ、叩かれることにもなるだろう。

今年は、トランプ政権誕生で政治的な議論が世界的に活発化することが予想されるし、日本では参院選もある。政治の話題が大いに盛り上がることが予想される。

昨年11月の兵庫県知事選では、SNSで斎藤氏の応援が盛り上がった。SNS上では、斎藤知事のパワハラ・おねだり疑惑は「既得権益層に陥れられた」という論調が形成され、マスメディアの報道は「偏向している」と叩かれた。

NHKの出口調査では、「投票する際に何を最も参考にしたか」という質問に対し、最も高かったのがSNS・動画共有サイト（30％）で、新聞（24％）、テレビ（24％）を上回った。また、10代、20代の若者層の多くは斎藤氏に投票したことも判明している。

その後、斎藤知事の選挙運動を請け負ったとされるPR会社の社長がSNSでの選挙戦略をnoteに書いて物議をかもし、公職選挙法違反の疑惑が浮上した。

SNSを使った選挙戦略で主に若年層からの支持を集めた斎藤元彦知事。写真は、斎藤知事の“専属広報”だったと公表し物議を醸した社長がインスタグラムに掲載した“戦略会議”の様子（画像：merchu社長の公式Instagramより）

この選挙で「オールドメディアは信用できない」「SNSで得られる情報は真実」という論調も出てきた。しかしながら、ふたを開けると、SNSが真実を伝えているとも限らなければ、偏向していることも多いことが露呈している。

今年は大きな政治的イベントがあるだけに、オールドメディアとSNSが抱える問題は、さらに顕在化していくだろう。

オールドメディアは「大企業の圧力」で偏向する？

オールドメディアとSNSは対立関係にある、あるいは代替関係にあるという意見も目立つのだが、相乗効果をもたらしたり、相互に補完し合ったりする側面ある。

オールドメディアの報道が一方的な場合もあるかもしれないが、裏を取れない情報や一般人のプライバシーに関することは報道しづらいという面もある。