2025年｢オールドメディアの衰退｣は現実となるか 転換期の1年､起こりうることを未来予測しよう

2024年はSNSの影響力が増大し、既存のマスメディアが「オールドメディア」とされた（撮影：今井康一）

新年を迎えると、これからの1年を展望する番組や記事が増えるのだが、筆者の視点から言えば、そのメディアこそ「変革が問われる年となる」と考えている。

2024年は、オールドメディアに対する不信が噴出し、ソーシャルメディア、すなわちSNSの存在感が大きくなった年だった。

以前からそうした傾向は見られたのだが、2024年、東京都知事選での石丸伸二氏の善戦、さらには兵庫県知事選における斎藤元彦知事の再選により、SNSの力は世論を動かし、選挙結果まで左右する影響力を持つに至ったことが示された。日本に限って言えば、これは過去には見られなかった現象だ。

一方で、テレビや新聞などの、いわゆるオールドメディアへの不信感も、以前に増して強くなっていった。

2025年はこのトレンドがさらに加速するだけでなく、オールドメディア、SNSの両方の変革が否応なしに迫られる年になると考えられる。

2025年に起こること

1年前を振り返ると、元日早々に能登半島地震が発生した。さらにその翌日の1月2日、羽田空港で日本航空516便と海上保安庁機が衝突事故を起こし、海保機の乗員5人が死亡、日本航空機の乗客14人がけがをした。

2025年に予定されている大きな出来事を見ると、1月にアメリカ・トランプ大統領の就任、4月は「Expo 2025大阪・関西万博」開幕、7月には第27回参議院議員選挙などがある。