上場廃止のスノーピーク｢純利益99％減｣の背景 在庫が余りすぎて安全性は｢危険水域｣へ

これに伴い、前期から運転資金（事業を継続するために必要になるお金）は85億円から117億円に約37％増加、CCC（キャッシュ・コンバージョン・サイクル。事業活動を行ううえで支払った現金が、在庫や売掛金などに形を変えて、再び現金として戻ってくるまでに要する日数）は170日から350日に増えており、資金繰りが苦しくなっています。

安全性は「危険水域」へ

負債の部をみると、増加した運転資金を確保するために、短期借入金が前期53億円から当期104億円に倍増しています。

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これにより、短期的な安全性を示す流動比率（流動負債に対する流動資産の割合。比較的短期の資金繰りの安全性を表す）は、182％から143％に低下。

また、短期的な返済能力を厳密に示す当座比率（流動負債に対する当座資産＜現預金、受取手形、売掛金、有価証券の合計＞の割合）も98％から63％に低下しています。

大企業の平均は80％台であり、危険水域に向かって急低下しています。

さらに、自己資本比率は、48.8％から44.6％に4.2ポイント低下。骨格はまだ十分な太さがありつつも急激に細くなっており、今後さらに比率が低下しないか注視が必要です。

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