ディズニーストアの英断｢商品数8割減｣の勝ち筋 きっかけは｢何も買わなかった｣客への調査から
20代の女性たちをコアターゲットにした商品展開にシフトしたという（写真：IYO／PIXTA）
大学を主とした高等教育の低下、女性の管理職への登用率の低さ、従業員のエンゲージメントの低さ……など日本社会が抱える課題は、単に外資のマーケティングやマネジメントを論じたり、実践したりするだけでは解決しないと、株式会社KUREYON代表取締役の中澤一雄氏は指摘します。
ではいったい、外資の本当の意味での合理的なマネジメントとはどんなものなのでしょうか。45年の長きにわたり外資系企業を渡り歩いた中澤氏が、みずからが体験したディズニーストアでの実例を紹介します。
※本稿は、中澤氏の著書『ディズニーとマクドナルドに学んだ最強のマネジメント』から、一部を抜粋・編集してお届けします。
49歳で決断したディズニーストアへの転職
38歳の時にアメリカから戻ってきて10年間、日本マクドナルドで働いた私は、マクドナルドでできることはほとんどやり尽くしたという実感を持つようになりました。そして、外食とはまったく違う物販に挑戦してみたいという思いが日に日に強くなっていました。と同時に、日本帰国後はヘッドハンティングのお話も、ちらほらいただくようになっていました。
1997年の秋頃、折しもそこへディズニーストアから転職のお話をいただきました。当時の社長の評判があまりよくなかったため、「次の社長が来るのであればお受けしたい」とヘッドハンターに伝え、次期社長に決まったポール・キャンドランドと面談させていただくと、お互いに意気投合。
1999年、49歳でディズニーストアへの転職を決断することになりました。
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