【産業天気図・パルプ／紙】原燃料高が厳しく空模様は悪化懸念

この夏、日本中の注目を浴びた王子製紙＜３８６１．東証＞による北越製紙＜３８６５．東証＞への敵対的ＴＯＢ（株式公開買い付け）騒ぎは、北越側の抵抗で不成立に終わった。この過程で北越は、第三者割当増資３００億円を引き受けて保有比率２４．４４％の筆頭株主となった三菱商事＜８０５８．東証＞の持ち分法適用会社となり、「ＴＯＢ阻止」へ北越株８．８５％を買い集めた日本製紙グループ本社とも提携していくことになるなど、業界地図は「王子ｖｓ反王子連合」の構図が従来より鮮明になった。
　日本製紙と北越は、両社で計８５億円の利益押し上げ効果を狙う、としている。その数字の現実味という問題は措くとしても、本格的に両社の提携効果が出るのは北越の最新塗工紙設備Ｎ９マシンの稼働（０８年１１月）以降のことなので、今来期について、大きな影響はなさそうだ。
　足元の今期について見ると、懸念の原燃料高が想定以上に厳しい模様だ。業界の計画前提はドバイ原油でおおむね６０ドル。足元は、ほぼその水準まで戻ったが、この夏は一時７０ドルを超える場面もあり、各社、上期は苦戦がうかがわれた。春の洋紙値上げが目標の６～７割程度で終わったため、現在、秋需に向けて未達分の再値上げ交渉がなされているが、展望は厳しい。原燃料高と価格転嫁のタイムラグも勘案すると、下期、楽観は許されず、『会社四季報』としては今回の秋号で、大半の製紙会社について予想利益をやや引き下げた。
　来期は日本製紙、大王製紙＜３８８０．東証＞の塗工紙新鋭機が稼働を始め、需給が緩む恐れもある。さらに０８年後半には、王子と北越の新設備も動き始める予定だ。４社とも同時並行で老朽機のスクラップなどを行うものの（北越は海外提携先でのスクラップを検討）、業界の空模様は当面、グズつき気味になりそうだ。
【内田史信記者】

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