1回投与で73万円!大型新薬のウソと本当 患者は何に注意すべきか

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ただし同制度は今年1月に見直され、70歳未満、年収770万円以上の人の負担が増えた。

たとえば自己負担3割で月に医療費が100万円かかった場合、自己負担は30万円ではなく、15万5000円が上限だった。それが1月以降は年収770万~1160万円の人は17万1820円に、さらに年収1160万円以上の人は25万4180円となった。一方で年収370万円以下(住民税非課税者を除く)の人の負担は軽くなっている。

また、高額療養費制度には限度額を超えることが直近の1年間で3回以上ある場合に、4回目からの負担を軽減する制度(多数回該当)があるが、年収770万円以上の人はその適用条件も引き上げられている。

特定の疾患について国や自治体からの助成がある場合もある。冒頭のC型肝炎薬については、国が肝炎治療を助成しており、ソバルディもその対象となった。患者の負担は最大月2万円ですむ。いずれにせよ、通院する病院の相談員や加入する健康保険組合などに相談して、制度の内容を知ることが必要だろう。

それでも治療は長期化

こうした制度があっても、治療が長期化することは多い。そのため民間保険に加入したり、公的保険の疾病手当金制度(病気で療養中のため労務不能である場合に、最長1年6ヵ月支給される手当金)を活用することも必要になる。

がん研有明病院の畠清彦・血液腫瘍科部長は「今後も医療の個別化が進み、薬価は高くなる傾向にある。その薬が患者さんに本当に効くのか、しっかり見極めることが必要だ。単に生存期間を長くするだけでなく、治療中の生活の質という要素も重要になる」と話す。激変する医薬品の世界。その実情を知り、賢くつきあっていきたい。

並木 厚憲 東洋経済 記者

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なみき あつのり / Atsunori Namiki

これまでに小売り・サービス、自動車、銀行などの業界を担当。テーマとして地方問題やインフラ老朽化問題に関心がある。『週刊東洋経済』編集部を経て、2016年10月よりニュース編集部編集長。

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