「住宅は2度買え!」億ション時代こそ正しい深い訳 リスクを回避できる「サンドイッチ戦略」とは?

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また、これまでは「夫婦+子ども2人」など、最大の家族数を想定して家を買ってしまう人が多かった。

とくに現在のようなマンション1億円時代において、それは危険行為といえる。

トータルで見れば夫婦2人の暮らしが長いのだから、子育て期が終われば、子ども部屋は不要になる。子育て期(家族の多い時期)の10~20年は、できれば賃貸住宅でクリアしよう。

家族が増える、あるいは減るタイミングで、相場にいい動きがないなら、とりあえず自宅を引き払って賃貸に出し、家族数に合わせた賃貸住宅に住む方策もある。

自宅の近くなら、賃貸に出した物件に戻るハードルも低い。分譲時代に育んだ地域との絆も維持できる。

相場がよければ、値上がりした所有物件を売って利益を確定させ、同じマンション内の賃貸物件に引っ越す戦略もある。家賃は分譲価格ほど値上がり率は高くないので、この戦略は十分可能だ。

家は「安値圏」で買って「高値圏」で売る「金融商品」

若いカップルの間では、築15年前後の中古の分譲マンションを買うブームがひそかに起きているという。

時流を読み、合理的な選択をする人たちが増えている証拠だろう。

いずれにせよ、「マイホームは一生もの」という過去の常識を捨て去り、住宅は「金融商品」だと認識しよう。

高く売れる物件を安値圏で買い、高値圏で売って利益確定する。その後はしばらく賃貸住宅で暮らし、安値圏の買い時を待つのがよい。

この 「サンドイッチ売買」の基本は変わらない。

「家は一生に一度の買い物」という考えを捨て、人生で2度以上売買する。このことを、再度肝に銘じておこう。

山下 努 不動産ジャーナリスト

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やました つとむ / Tsutomu Yamashita

朝日新聞経済記者、朝日新聞不動産業務室員を経て、現在はフリーの経済ジャーナリスト・経済アナリスト。1986年朝日新聞社入社、大阪経済部、東京経済部、『ヘラルド朝日』、『朝日ウイークリー』、「朝日新聞オピニオン」、『AERA』編集部、不動産業務室などに在籍。2023年朝日新聞社退社。不動産業(ゼネコン、土地、住宅)については旧建設省記者クラブ、国土交通省記者クラブ、朝日新聞不動産業務室などで30年以上の取材・調査経験を誇る。不動産をはじめとする資本市場の分析と世代会計、文化財保護への造詣が深く、執筆した不動産関連の記事・調査レポートは1000本以上に及ぶ。

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