｢AIバブル崩壊｣の可能性をマジで考えておこう ｢2000年のあのとき｣とかなり似通っている

案の定、7日のザラバ高値4万0472円をピークに、日経平均は下げている。これは異とするには当たらない。

前回の「日経平均がどこまで上がるかを真剣に考えてみた」（3月2日配信）でも指摘したとおり、2月22日に達成された日経平均の34年ぶりの最高値更新は、米国株高と円安にサポートされたものであった。ちょっとでも米国株が下げて、たとえ2～3円でもドル安円高に振れたら、その分は調整されるに決まっておるではないか。

ところが世の中には強欲な投資家が居るもので、「日経平均が2％も下げたのに、日本銀行がETF（上場投資信託）を買ってくれなかった！」などと嘆いていたりする。

「安く仕込んで高く売る」の原則からいえば、日銀はここで株を売って長年にわたるETF買いの利益を確定してもいいくらいではないか。まあ、天下の中央銀行がそこまですることはないだろうが、史上最高値になっている株式相場を守るお義理までは感じていないはずである。

英エコノミスト誌も「市場の黄金時代の終わり」を予測

さて、ここでは今後の株価が大きく下げるとしたらどんな理由によるか、を考えてみたい。上がる理由が読みたい人は、そろい踏みしている前出の週刊経済誌3誌を読まれることをお勧めする。筆者が読み比べたところ、いちばん充実していたのは（ヨイショではなく）『週刊東洋経済』であったことを申し添えておく（編集F氏も登場しているし）。

今後の日本株にとって警戒すべき最大要素は、何と言っても米国株の下落であろう。それというのも、前回の拙稿で筆者が言及した「アメリカのAIバブル懸念」について、英国の『エコノミスト』誌が詳しく取り上げてくれているからだ。3月2日号の”How high can markets go?”（株はどこまで上がるのか？） という論説は「株式市場の黄金時代は終わりが近いのではないか」と説いている。