グッドイヤーと訣別、住友ゴム「単身」の打算 15年以上続いた日米タイヤ連合が消滅した

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解消によって、生産・販売の合弁では、住友ゴムが北米の会社を、グッドイヤーが欧州の会社を、それぞれ完全子会社化。提携解消の対価として住友ゴムは、グッドイヤーから325億円のキャッシュを受け取る。1%前後の株の持ち合いもやめる方向だ。

グッドイヤーというパートナーを失った住友ゴム。だが提携中も経営資源を新興国向けに積極投入してきた。中国やタイ、ブラジルで工場を新設したほか、南アフリカの生産拠点も買収。この7月には欧州や中東、北アフリカへの供給拠点となる、トルコ工場を新たに稼働させる。

欧米でも提携中、住友ゴムは自社工場を持てなかったが、これで米バッファロー工場を取得。よりスポーティな「ファルケン」ブランドの現地生産が可能になる。ロシアなど欧米以外でのダンロップ商標権ももぎ取った。

新興国市場をどう攻める

「成長するアジアをきっちり取れたし、ダメだと思っていた北米でもチャネルと工場を得た」。SMBC日興証券の松本邦裕シニアアナリストは解消をそう評価する。

ただし住友ゴムの世界シェアは4%弱と大きくはない。3月には中国化工集団が伊ピレリを約1兆円で買収すると発表。独禁法に制約されない新興メーカーを軸にした再編は今後も進む。規模で劣る住友ゴムが、欧米も新興国も「単独」でどう攻め切るか、難しい舵取りが求められる。

                       (撮影:今井康一)

「週刊東洋経済」2015年6月20日号<15日発売>「核心リポート02」を転載)

常盤 有未 東洋経済 記者

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ときわ ゆうみ / Yuumi Tokiwa

これまでに自動車タイヤ・部品、トラック、輸入車、楽器、スポーツ・アウトドア、コンビニ、外食、通販、美容家電業界を担当。

現在は『週刊東洋経済』編集部で特集の企画・編集を担当するとともに教育業界などを取材。週刊東洋経済臨時増刊『本当に強い大学』編集長。趣味はサッカー、ラーメン研究。休日はダンスフィットネス、フットサルにいそしむ。

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