渋谷TSUTAYAの大変貌は復活の序章かもしれない 「インフラを作る」企業ミッションの再定義だ
実はこの「カルチュア・インフラ」という言葉、今回の渋谷TSUTAYAリニューアルでも顔をのぞかせている。新しい渋谷TSUTAYAのロゴについての説明だ。
増田やCCCにとって、この言葉が持つ重要性がわかるだろう。今回の渋谷TSUTAYAのリニューアルでは、この「カルチュア・インフラ」が一歩進んだ形で提示されたと私は考えているのだ。そのことを考えるためには、これまで、「カルチュア・インフラ」がCCCによってどのように体現されてきたのかを見ていく必要がある。
インフラ機能をサブスクに奪われて
現在TSUTAYAを運営しているCCC(カルチュア・コンビニエンス・クラブ)は1985年に誕生し、レンタルビデオ事業「TSUTAYA」のフランチャイズ本部として設立された。
現在CCCは「蔦屋書店」や「蔦屋家具」など多種多様な事業を行っているが、まず第一に思い浮かぶのがレンタルビデオショップとしての姿だろう。
実際、TSUTAYAはレンタルビデオショップとして、全国にその店舗を広げてきた。一時期は1000店舗を超える店舗数を誇っていた。北は北海道、南は沖縄まで、郊外のロードサイドで「TSUTAYA」という、でかでかとした看板を見かけたことがある人も多いと思うし、読者の中には「TSUTAYA」に行って、DVD5枚で1000円のDVDで何を選ぶのか、日が暮れるぐらいまで考えた人もいるかもしれない(筆者もその一人だ)。
明らかに、TSUTAYAはある段階において全国に「カルチャー」を届けた。そして、それはまさに「インフラ」のようであった。
しかし、そんなTSUTAYAに、もっと強大な「カルチュア・インフラ」が現れる。インターネットと、そこで展開する各種サブスクサービスだ。CDやDVDを通して音楽や映画を全国に広めるのがTSUTAYAの「インフラ」整備だとしたら、私たちはネットで少し検索すれば、全国どこにいても好きな音楽や映画をその場で見ることができるようになった。
いわば、本物の「インフラ」が開通したのである。
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