｢世界の船の3割が通る｣紅海で攻撃が続く影響度 日本郵船など国内海運大手もルート変更で回避

紅海でフーシ派に拿捕された日本郵船の運航する「ギャラクシー・リーダー」（写真：Houthi Military Media/ロイター/アフロ）

アラビア半島とアフリカにはさまれた紅海。その周辺海域での緊張がいちだんと高まっている。

イエメンの武装組織「フーシ派」は2023年11月19日、日本郵船のチャーター運航の自動車専用船を紅海で拿捕した。背景にあるのはイスラエルとハマスの衝突だ。バハマ船籍の船だったが、イスラエルの実業家と関係のある「イスラエル関係船」として拿捕した。

日本郵船のチャーター船はいまだ解放されず、フーシ派による船舶攻撃が断続的に続く。これに米英軍が反撃、フーシ派支配地域へのミサイル攻撃も始まった。紅海の緊張は高まり、国際海運の大動脈であるスエズ運河の船舶運航が難しくなっている。

島国である日本は貿易量における海上輸送の割合が99.6%を占める。今回の危機はどのように日本に影響するのだろうか。

喜望峰経由だと積載能力20％減

紅海が安全に運航できないと世界経済への影響は大きい。日本貿易振興機構（ジェトロ）の取材によると、「世界で運航している約30％の船が紅海を経由し、（迂回して）喜望峰経由となると世界全体の約20％の積載能力が奪われる」という。

「アジア発のサウジアラビア向け貨物が、紅海に面するジェッダ行きでなくアラビア湾側のダンマン行きに変更されている。ドバイでもコンテナ不足や船賃上昇の兆しが出ている」。ジェトロのドバイ事務所に駐在する清水美香氏はそう指摘する。すでに中東での影響は大きくなっている。

日本郵船、商船三井、川崎汽船の3社が共同出資しコンテナ事業を行う会社のオーシャンネットワークエクスプレス（ONE）は、「スエズ運河と紅海から船舶の航路を変更する」と昨年12月20日に発表。それ以外の自動車船などを運ぶ多くの海運企業もルートを変えている。