それによると、たとえば6~14日は、群馬県給水チームが県の給水車により、8カ所(9日時点)のトイレトレーラーを巡回して活動。給水チームは富山県内に泊まり、富山県の協力自治体で補水し、石川県内を回って給水を行っている。給水チームは週替わりで、5日までは山梨県北杜市が担当していた。
事務局に届いた派遣要請は、深刻な状況を訴えて助けを求めるものが目立った。ある病院は「ポータブルトイレに袋を仕込んで糞尿が数人分たまったら廃棄している」として、「なんとかトイレトレーラーの派遣をお願いしたい」と連絡してきた。
矢野さんは「トイレに行きたくなるから食べたり飲んだりをがまんする、ということもすでに始まっているようです」と心配する。トイレをがまんすることにより体調を崩し、病気になり、ひいては災害関連死にもつながる、ということはよく知られる。
災害関連死が増える懸念
災害派遣トイレネットワークプロジェクトの発起人で、助けあいジャパンの共同代表理事、石川淳哉さんは、5日に静岡県御殿場の事務局を出発、同日夜に現地入りした。「状況は伝わっているよりはるかに最悪」と、気をもんでいる。
石川さんによると、余震のたびに道路で通れない箇所ができ、交通渋滞が発生。上下水道の復旧にも時間がかかりそうだという。「能登半島には平野がないので、仮設住宅を作る場所を確保するのが難しいのではないか。ということは、避難生活が長期化するということ。スペース不足で過密状態の避難所も多く、感染症患者も出ている」と石川さんは懸念する。
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