今の日本株は、1955年と結構似ている 12連騰後の日経平均の値動きを予測しよう

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クジラとは、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)や、地方公務員共済組合連合会など公務員が加入する3つの共済年金、日本郵政傘下のゆうちょ銀行とかんぽ生命保険、ETF(上場投資信託)買いを進める日銀の存在のことを指します。

これらは日本株を買いまくり、2万円にまで持ち上げる事実上の立役者となりました。これらを「5頭のクジラ」とすれば、「6頭目が銀行」ではないかと見立てた話です。

要するに、銀行が保有する政策保有株(持ち合い株)を売却し、売却資金で自社株買いをすれば今のマーケットではプラス材料になります。売却の受け皿となる可能性のある銀行等保有株式取得機構は、2009年の事業再開後の買い取り上限額である20兆円に対し、実際の買い取り額は約1兆円にとどまっているので、買い余力は十分にあるという議論です。

金融機関が株を買う可能性は大いにある

勝手に解釈すると、売却資金で自社株を買わなくても、コーポレート・ガバナンスの観点から保有する意義のある企業の株を買うことが、今後はありえるかもしれません。60年前と同じように、銀行が株を買い始めるひとつのヒントになる印象を強く受けました。買い付けのかたちは違いますが、やはり60年前の繰り返しなのです。

もし日経平均が3万円に向けて上昇していくとすると、今よりも買い越し主体(買い手)が増えるはずなのです、きっと。とりわけ生保と損保は日本株には冷たく、2003年以降では、生保と損保をあわせると2007年以外、すべての年で日本株を売り越しています。

こんな状況がいつまでも続くでしょうか?いずれ近いうちにこれらの機関投資家が買い手になるとすれば、配当利回りが高いとか、低PBR(株主資本で株価を割って求める指標で、低ければ低いほど株価は割安と判断)などといった投資尺度などから説明責任を果たせる企業の株、コーポレート・ガバナンス意識の強い企業などの株がより買われ、特定の銘柄がバブルっぽい動きになる気がします。

最後に、日経平均2万円の達成を機に、物色の流れが大きく変わるような気がしています。成長性が高い企業に多い値がさ株相場はいったん終わりを迎え、ここから相場の波に乗るヒントは、株価が低位のバリュー株によるダイナミックな相場、これが2年程度続くことが予想されます。

6月2日現在、東証1部の中で200円以下は90銘柄ほど存在します。もし、これまで値がさ株を買い続けた資金が低位株に向かえば、200円の株は比較的短期間で3倍ぐらいになるかもしれません。

東野 幸利 国際テクニカルアナリスト

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ひがしの ゆきとし / Yukitoshi Higashino

DZHフィナンシャルリサーチ 日本株情報部長。証券会社情報部、大手信託銀行トレーダー、大手銀行などの勤務を経て2006年に入社。マーケット分析やデリバティブ市場のコンテンツを担当。IFTA国際検定テクニカルアナリスト(MFTA)、国際テクニカルアナリスト連盟(IFTA)教育委員、日本テクニカルアナリスト協会理事なども務める。
 

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