前年比で｢収益性がグンと伸びた会社｣トップ100 コロナ明けが追い風､首位は粗利益率が50％改善

インバウンド需要の復活で、旅行、飲食、交通インフラ業界の収益性が急改善している（撮影：尾形文繁）

円安や原材料価格の上昇により、多くの企業の収益性が圧迫されている。こうした状況でも、商品の値上げやコスト削減といった努力や、コロナ明けの需要回復を追い風に収益性が向上した企業がある。

今回は、企業の収益性を評価するため粗利益率に着目。直近通期決算が増収・黒字企業の中から、前年度比で粗利益率の伸びが高かった順にランキングを作成した（2023年1月～3月期決算が対象）。

高い粗利益率は、生産プロセスの効率化、コスト管理の徹底に加え、競争力の高い商品やサービスを提供していることなどを示している。

TOP10はアフターコロナ銘柄が中心

ランキングTOP10には、ワシントンホテル（1位、ホテル業・飲食店業）、日本航空（2位、航空）、常磐興産（3位、観光）、東海旅客鉄道（4位、鉄道）など、アフターコロナの恩恵を受けた旅行、飲食、交通インフラ業界が目立った。

それ以外では石炭事業を手掛ける三井松島ホールディングスが5位にランクイン。一般炭価格が歴史的高値になったことが要因だが、今期はその反動により市況が下落する見通しである点には留意したい。