テクノロジーの発展が経済成長につながらない訳 逝去した「欧州最強の知性」による最後の問い

著者フォロー
ブックマーク

記事をマイページに保存
できます。
無料会員登録はこちら
はこちら

印刷ページの表示はログインが必要です。

無料会員登録はこちら

はこちら

縮小
逝去したフランスの経済学者・思想家、ダニエル・コーエン氏(写真:Alain DENANTES/Gamma-Rapho/Getty Images)
私たちは無限の欲望という「呪い」から逃れられるのか。経済成長なき産業革命の時代でも進歩はありうるのか。
現在の世界的な「脱成長」論ブームにもつながる問いを投げかけた『経済成長という呪い:欲望と進歩の人類史』の著者で、トマ・ピケティ、ジャック・アタリと並ぶ欧州最強の知性である、経済学者・思想家のダニエル・コーエンが、先日、70歳で逝去した。
本稿では、2017年に日本で翻訳刊行された本書の日本版序文を一部編集してお届けする。

経済成長が停滞しても現代社会は存続できるのか

私の著書が日本語に翻訳されるのは、大変名誉なことだ。

経済成長という呪い
『経済成長という呪い:欲望と進歩の人類史』(書影をクリックすると、アマゾンのサイトにジャンプします。紙版はこちら、電子版はこちら。楽天サイトの紙版はこちら、電子版はこちら

本書が掲げるおもな疑問は次のとおりである。経済成長が停滞しても、現代社会は存続するのだろうか。日本は1990年代の金融危機以来、力強い経済成長を取り戻そうと努力してきただけに、この問いは日本にとってきわめて重要だろう。

実際に、ヨーロッパ諸国やアメリカなど、先進国全体の経済成長率は低迷している。フランスの経済成長率は、3%、1.5%、0.5%と、10年ごとに低下している。アメリカの経済成長率がフランスより高いのは確かだ。

だが、トマ・ピケティの研究によって明らかになったように、アメリカでは、経済成長の果実の大部分は、所得上位10%の懐に収まり、国民の90%は購買力の上昇とは無縁だった。ちなみに、所得上位1%は、経済成長の果実の55%を手中にした。

関連記事
トピックボードAD
キャリア・教育の人気記事