DV疑惑晴れたジョニー･デップ叩くメディアの罪 女性が嘘をついていたことを認めようとしない

複数の女性たちがNew York Timesと『The New Yorker』の取材を受けて立ち上がるまで、ハーベイ・ワインスタインをはじめとする権力を持つ男たちは、そうやって毎回うまく握りつぶしてきた。この歴史を変える動きの中で、「女性を信じる」ことがデフォルトになったのは、非常に良いことだ。今後も、そうあるべきである。

しかし、その前提から始めて、事実を調べた結果、実は男性側が被害者だったと判明しても、それすら否定するのは正しいことなのか。濡れ衣だったとわかった後も、一部のフェミニストから批判されることを恐れて、男性を加害者扱いし続けるのか（「一部の」フェミニストと言ったのは、本来フェミニストというのは男女平等をうたうものであり、男性を虐げるものではないからだ）。

アメリカの主要メディアがやっているのは、そういうことだ。自分たちのイメージを優先し、真実を真実だと言えないでいる。逆に一般人は裁判で真実を見たから、デップの勝利を当然だと受け止め、彼の復帰を祝福している。DV容疑がかかっていた間も偽善的なプレッシャーに負けず、デップを広告に起用し続けたディオールのメンズ香水「ソヴァージュ」は、それが支持されてむしろ売り上げを伸ばしている。

ハードの嘘に乗っかり、部数を増やした

そもそも、主要メディアには、ハードの嘘に乗っかり、部数を増やすのに利用したという罪もあるのだ。ハードは、偽物のあざのある顔で接近禁止命令を申請しに裁判所に行くにあたり、自らゴシップサイトに情報をリークして、パパラッチを集めている。『People』誌がハードの悲しそうな顔を表紙にすると、その嘘はたちまち全世界に広がった。

The Washington Postにしても同じだ。彼らは、ハードからの寄付金をあてにする非営利団体アメリカ自由人権協会（ACLU）と、イメージアップを狙うハードのもくろみに乗せられて、デップが名誉毀損裁判を起こすきっかけとなったハードによる意見記事を掲載したのである。

ACLUは、意見記事を売り込むにあたり、「ジョニー・デップからDVを受けた元妻ですよ」と著者を紹介した。The Washington Postはあまり深く考えず、それなら読者の興味を惹きそうだと承諾したと思われる。