イズミ、西日本のスーパーがなぜ好調なのか 「ゆめタウン」で広島、九州各県を席巻する

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本社のある広島以外にも、九州や四国の各県でドミナント展開する(写真は「ゆめタウン徳島」)

また既存店増床も3店計画している。同社でベスト3に入る高収益店舗「ゆめタウン光の森」(熊本県菊池郡)については、約31億円を投じて、4月に大幅増床(増床後の店舗面積は約4万平方メートル)。専門店数は約2割多い156店舗に増やす。「ゆめタウン山口」(山口県山口市)、「ゆめタウン久留米」(福岡県久留米市)も、それぞれ大幅増床を計画している。

「広島のほか、福岡や熊本を重点エリアに中・四国、九州でドミナント展開し、シェアを拡大していく。新規出店に加え、既存店増床などによって、地域一番店を目指していく」。4月8日の決算説明会で、山西泰明社長はそう意気込んだ。

傘下に入れた九州のスーパーも寄与

これまでの相次ぐM&Aで傘下に入れた会社も利益貢献する。

2015年2月には、福岡県北九州市を地盤とするスーパーの大栄を株式公開買い付け(TOB)で連結子会社化したほか、2014年7月には、熊本県熊本市の食品スーパーの広栄を完全子会社化。いずれも今期にフル貢献する予定だ。

ちなみにイズミの場合、共同仕入れ機構のニチリウ(日本流通産業)に、ライフコーポレーションや平和堂などとともに、加盟している。全国的な知名度は別にして、九州では、イオングループと並ぶ一大勢力でもある。

山西社長は売上高1兆円の達成を目標に掲げている。今後も中四国・九州でのM&Aには、積極姿勢で臨む方針だ。イオンやダイエー、イトーヨーカ堂など、大手の勢力がほとんど苦戦している現状で、西日本の思わぬ伏兵、イズミから、今後も目が離せない。
 

冨岡 耕 東洋経済 記者

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とみおか こう / Ko Tomioka

重電・電機業界担当。早稲田大学理工学部卒。全国紙の新聞記者を経て東洋経済新報社入社。『会社四季報』編集部、『週刊東洋経済』編集部などにも所属し、現在は編集局報道部。直近はトヨタを中心に自動車業界を担当していた。

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