コロナ収束で出社を強要する企業が陥る落とし穴 ｢働き方のトレードオフ｣の解決が緊急課題

平松だけではない。世界中の企業幹部たちが同様の行動を取っていた。

未来を正確に予測することは誰にもできないが、多くの企業幹部はコロナ禍で多くのことを学んだ。

人々がきわめて短期間で新しいデジタルスキルを習得できること、官僚主義的なシステムを解体することは不可能ではないこと、多くの人が働く場所を柔軟に変えられることがわかった。

この「千載一遇のチャンス」を逃すな

その一方で、厳しい現実も思い知らされた。つねに業務に対応できる「オン」の状態であることを求められる重圧が社員に重くのしかかっていること、それまで思っていた以上に人的なネットワークや人と人のつながりが重要な意味を持っていることも知った。

リーダーたちは、差し当たり好ましい状況をつくり出し、さらには長い目で見て有効な変革を実行するために、本腰を入れ始めた。「今までより高い水準を追求し、ハードルを上げる」好機を無駄にしてはならない。

問われているのは、昔の働き方に再び戻るのか、それともこれをきっかけに仕事のあり方を根本から設計し直し、すべての人がやりがいと生産性と充実感を高められるようにするのか、だ。

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