スタバが｢ネガティブ広告｣に反撃しない理由 マクドナルドの攻撃をスルーした､スタバの真意

比較広告ブームの中、なぜスタバは沈黙を守るのか？

ライバル企業との比較広告はやるべきか？

2014年9月10日、アップルは新しいiPhoneを発表した。6にするか、6 plusにするか、悩んだ方も多いだろう。かくいう私もそのひとりだ。

悩んでいる真っ最中だった2週間後、ネットを見ていた私は「iPhone6 plusを曲げてみせた」という人の動画を見つけた。

よくよく考えれば、これだけ薄くて大画面ならば、思いっきり力を入れれば曲がるのは自明だが、「iPhone6 plusって、力を入れると曲がるのか？」と驚いたことを、よく覚えている。

実はその後、アップルのライバルたちは、英語でこんなツイートをしている。

確かに曲がること自体も気にはなる。しかし、ここまであからさまに他社を揶揄する企業姿勢は、決していい印象を与えるものではない。

まだ数は多くないものの、日本でもあからさまな比較広告が増えている。このように攻撃されると、比較された企業側の立場からは「ブランドの危機だ」「いかに反論するか」と考えてしまうことも多いかもしれない。

しかしその一方で、こう考える人も多いのではないだろうか？ 「でも、それって本当に意味があるのか？」。

よい事例がある。本連載第4回で紹介した、業績不振で苦しむ2008年ごろのスターバックスも、露骨なネガティブキャンペーンを受けていたのだが、その「かわし方」は見事なものだった。