「時給高いから上京」の21歳女性を襲った"想定外" コロナ禍であぶりだされた「若者の貧困」の悲痛

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東京都内に住むユイさん(仮名、21)から送られてきたSOSメール(筆者撮影)
新型コロナウイルスは日本経済に大きな打撃を与えている。経済的に困窮している人たちも多い中で、光が当たりにくいのが若者の貧困だ。「若いから働けば何とかなる」「ただ怠けているだけ」といった声が根強くあり、理解されないことが多い。
では、本当にそうなのか。実はコロナ禍によって、「若者の貧困」があぶりだされている。市民団体などでつくるネットワーク「新型コロナ災害緊急アクション」はSOSを発した相談者のもとに駆けつけて支援する取り組みを行っているが、その駆けつけ支援の対象者の大半が20代、30代の若者だという。
貧困に陥った若者たちの実態に4日連続で迫る特集「見過ごされる若者の貧困」1日目の第1回は、コロナ禍における若者の貧困について、東洋経済オンラインの連載「ボクらは『貧困強制社会』を生きている」の筆者である、ジャーナリストの藤田和恵氏がリポートする。
【特集のそのほかの記事
第2回:「コロナで路上生活」38歳元派遣の"10年前の後悔"
第3回:「親が学費負担放棄」学生を絶望させる新たな貧困
第4回:データで解明「コロナで階級社会化が加速」の衝撃

「手元にお金がなくて(家賃が)払えない状況です。(中略)仕事がなくなり、探していますがなかなか見つからないのと交通費がなくて動けないです」

9月下旬、市民団体などでつくるネットワーク「新型コロナ災害緊急アクション」に1通のメールが届いた。送り主は東京都内に住むユイさん(仮名、21)。

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同ネットワークはコロナ禍における生活困窮者の支援を目的に2020年3月、約40の団体が集まって発足した。メールフォームを通して助けを求めてきた人たちのところに、スタッフたちが直接出向く駆けつけ支援を続けている。

この日の日中、事務局長の瀬戸大作さんは、1人で自治体の窓口に行ったところ「まだ若いんだから働けるでしょう」と追い返されたという人の生活保護申請にあらためて同行、さらに自治体議員らを対象にした研修の講師をこなした後、自家用車でユイさんのもとへ向かった。

時刻は夜9時を回っている。瀬戸さんがハンドルを握りながらつぶやく。

「(ユイさんのケースは)家があるからまだ大丈夫だな」

駆けつけ支援の対象は20代、30代が大半

同アクションの駆けつけ支援の対象は、大半が20代、30代の若者だと、瀬戸さんは言う。彼ら、彼女たちの多くは仕事も住まいも失った状態まで追い詰められ、ようやくSOSのメールを発信する。「もう何日も食べていない」と話す人も珍しくない。

ユイさんからのメールには、携帯は料金未納で通話ができないとあった。所持金は1000円を切っており、家賃を1カ月分滞納、消費者金融からの借金もあるという。それでも路上に放り出されていないだけ、そのほかのSOSと比べると切迫度はまだ低いというわけだ。

30分ほどでメールに書かれていた住所に到着。そこは急な坂道の途中にある住宅街の一角だった。路肩に車を止め、ハザードランプを付けて待つこと数分。薄暗い小路の陰から1人の女性が現れた。ユイさんだ。

瀬戸さんはユイさんを助手席に招き入れると、メモを手に困窮状態に陥った経緯や現在の暮らしぶりなどについて聞き取っていく。

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