成果を出すのに認められない人の残念すぎる理由

DXでの効率化が進む中で必要とされる人材とは

DX化が推進されていく中で求められる人材像が大きく変わってきている(写真:cba/PIXTA)
9月1日にデジタル庁が創設され、今後、DXによる業務の効率化は国をあげての施策になることが予想されます。そのような時代の変化の中で求められる人材像も大きく変わり、今まで「仕事ができる」と重宝された人が、会社の足を引っ張る残念な人に変わる可能性も……。
では、DX化が推進されていく中で求められる人材像はどう変わるのか。非効率だらけだった鳥取の不動産会社をDX化で改革し、不動産業界初の週休3日の導入、社員1人の営業利益を倍増させたウチダレック専務取締役の内田光治氏の『仕事のムダをゼロにする 超効率DXのコツ全部教えます。』より一部抜粋、再構成し、お届けします。

生産性が上がらないのには、明確な理由がある

わたしが会社でDXによる効率化を図ろうというときに、大きな壁となったのは、次のようなタイプの人たちでした。

1. その人にしかできない技術を持っている人
2. 独自のノウハウを築きあげたトップセールス

一見、会社には必要な人材のように見えるこの2タイプの人たちですが、いざDX化を図って業務を効率的にしようとするときには、かなりネックになる可能性が高い人たちです。

DXを導入して効率化を図るためには、各部署の業務プロセスを洗い出す必要があります。そこで、わたしは、効率化のために、各部署の業務プロセスを洗い出していったのですが、最も強い反発を受けたのが、「特定のスキルを独占している従業員」でした。

例えば、8000項目に及ぶ仕訳に対応していた経理担当者や長年にわたって売買契約書の作成を請け負ってきた従業員や、退去物件の敷金精算のスペシャリスト、クレーム対応のプロフェッショナルがおり、それぞれの業務を一手に引き受けていたのです。

そのスキルは会社の宝ですから、ぜひスキルを開示してもらい、マニュアル化することで、同じクオリティーの業務を複数人で対応できるようにしてほしいと考えていました。

1人のプロフェッショナルに仕事が集中すれば、残業過多や、対応待ちによる進捗の遅滞を招くからです。

現に、契約書作成などは1日で対応できるのに、「担当者が休みの場合を考慮して」3営業日の猶予で対応していたなんてこともありました。

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