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コロナ後の世界を理解するための「11の数字」 マッキンゼーが読み解くネクスト・ノーマル

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  • 小松原 正浩 マッキンゼー・アンド・カンパニー シニアパートナー
  • 住川 武人 マッキンゼー・アンド・カンパニー パートナー
  • 山科 拓也 マッキンゼー・アンド・カンパニー パートナー
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企業は、こうしたボラタイル(変動が激しい)事業環境を管理するため、迅速性と効率性を兼ね備えた新たなサプライチェーンの考え方を導入することが求められている。

「迫る社会の危機」

社会の分断、デジタル化の進展によるワークシフト(働き方や職業の変化)、サステナビリティ危機。ネクスト・ノーマルにおいて、私たちはこの3つの危機を機会に変えていかなければならない。

⑥ 60% 仕事時間の低減や役割変更を検討したワーキングマザーの割合

コロナ禍による経済損失は、低所得者層、非正規雇用者、社会におけるマイノリティ層(人種、ジェンダーなど)により大きなダメージを与えている。一方で、世界の株式市場は過去最高値を更新し続けており、実体経済との乖離、特に社会的に脆弱な層が直面している現実との乖離が広がっている。こうした社会的な緊張が、ポピュリズムの台頭を招いている。

⑦ 16人に1人 先進国で2030年までに、異なる職業に移行する必要がある人口

危機と呼ぶにはふさわしくないかもしれないが、デジタル化、自動化、AIの進展により、「未来の働き方」が目の前に迫ってきている。民族大移動さながらに、人々は職業を大きく変えなければならない。こうした変化はチャンスでもあり、ラッダイト運動(第一次産業革命期の英国で起きた機械や工場の破壊運動)のような緊張を招く可能性もある。

⑧ 7-12億人 気候変動リスクが顕在化した場合に7年に一度の確率で生命にかかわる熱波が発生する地域に居住する人数

コロナ禍において、自動車の交通量などは一時的に減ったが、温暖化はいまだ着実に進展している。米中欧、それぞれにおいて、サステナビリティ危機をチャンスに変えるべく、政府による支援と技術革新が進展している。

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【21世紀で生き残るための数字】

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