アパレルの大問題｢グリーン敗戦｣は回避できるか ｢サステナビリティー対応｣は待ったなしの状態

サステナビリティーと向き合ううえで、企業はまず何から手を付けるべきでしょうか？ （写真：Cecilie_Arcurs／iStock）

「サステナビリティー対応」は全世界的な社会課題

繊維・アパレル産業は、「環境負荷の高い」産業である。たとえば、CO₂排出では、繊維産業は全産業界の中で約8％を占め、自動車産業と同程度のCO₂を排出している。

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殺虫剤による土壌汚染では、世界の中でわずか3％の作付面積にすぎない綿花畑が、約15％の殺虫剤を使用し土壌汚染を引き起こしている。淡水の水質汚染では、原因の約20％が繊維産業の染色によるものだ。

なかでも、CO₂排出を端緒とする「気候変動問題」は、いまや全世界的な社会課題と認識され、取り組みが急がれている。日本でも、2020年政府が「2050年に温室効果ガス排出実質ゼロ」を宣言し、話題となったことは記憶に新しい。

世界に目を向けると、気候変動対応で先行する欧州では、2019年に発表された「欧州グリーンディール政策」において、「2050年にカーボンニュートラル」を目指すことを発表。

同年の先進国G7サミットでは、ラグジュアリー大手のケリングが「2050年までのカーボンゼロ」を掲げる「ファッション協定」を提案し、約150のブランドが賛同・署名。「サステナビリティー対応」は今、欧米のファッション業界全体に拡大している。