最近、より大掛かりな研究不正が明らかになっている。8月1日に第1次調査報告が出された東京大学の論文不正問題では、疑義の出された論文数が51本もあり、今回不正と認定された論文だけでも5本ある。
大がかりで、なおかつ組織的に行われたという点でも、東大のケースは突出していた。にもかかわらず、STAPがここまで大きな社会現象となったのは、発表当初の広報戦略にあったことは否めない。iPSと比較した優位性をアピールする、その広報戦略を主導したのが笹井氏だとも見られている。4月に会見を行った際には「STAPがなければ説明できない事象が数多くある」とSTAPの存在を肯定してみせた笹井氏だが、その後、その存在を疑わせるような事実が次々に明るみになるに連れて、強い責任を感じるようになっていったのかもしれない。
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