任天堂は今期も連続減益。ゲーム機ハードの勢いが鈍化、無料ゲームの普及も影響か

ゲーム機最大手の任天堂は、好調を続けてきた業績が踊り場に差し掛かっている。

会社が発表した前１０年３月期実績は、売上高が１兆４３４３億円（０９年３月期比２２％減）、営業利益が３５６５億円（同３５．８％減）、当期純利益が２２８６億円（同１８．１％減）と大幅な減収減益だった。今１１年３月期も、売上高１兆４０００億円（前期比２．４％減）、営業利益３２００億円（同１０．３％減）、当期純利益２０００億円（同１２．５％減）と連続減益の会社計画だ。高水準の利益を叩き出していることに変わりはないが、０７年３月期から続いた成長路線が曲がり角にきていることは間違いない。

配当も業績連動型の政策に沿って、年間８３０円へ減配の予定（前期実績９３０円）。会社側の発表を受け、「東洋経済オンライン」は今期と来１２年３月期予想数字を下表のように修正する。

業績が後退を強いられる理由は、これまでの躍進を支えてきたハードの勢いが鈍化しているためだ。

前期は、携帯型ゲーム機ＤＳの販売が２７１１万台（前期比１３％減）に、据え置き型Ｗｉｉが２０５３万台（前期比２１％減）に落ち込んだ。特にＷｉｉは苦戦が顕著で、人気ソフトの投入が遅れたことなどが響いた。昨年末に大型ソフト「ＮｅｗスーパーマリオブラザーズＷｉｉ」が大ヒットしたことでＷｉｉの販売も後半に押し上げられられたが、前半の減販をカバーできなかった。

今期も、Ｗｉｉの販売は１８００万台（前期比１２％減）と、さらに下向くと任天堂ではみている。一方のＤＳは３０００万台と、前期比１１％増の計画。今期中に３次元映像を楽しめる新機種「３ＤＳ」を投入することで、巻き返しを図る。
　
　５月６日に行われた決算説明会の席上、岩田聡社長は「ゲーム業界はヒットソフトが出るかどうかで、状況ががらりと変わる」「Ｗｉｉについては、常に強く（ブームを巻き起こすソフトを輩出するなどの）野望を持っているが、それを前提として販売台数見通しをつくれない」と、今期業績の会社計画は現時点では慎重であることを強調した。

ただ、任天堂を取り巻く環境は厳しい。