商船三井の温室効果ガス排出ゼロ支える技術とは

メタネーションはグリーン投資の目玉となるか

日本の一部企業が二酸化炭素(CO2)を回収して活用する「メタネーション(メタン合成)」への投資旋風につながり得るプロジェクトに取り組んでいる。

O2と水素から合成するメタネーションを船舶燃料に

商船三井が主幹事を務める「船舶カーボンリサイクル ワーキング・グループ」には、日本製鉄やJFEスチールなど計9社が参加する。同グループはメタンをCO2と水素から合成するメタネーションを船舶燃料に応用する構想の実現可能性を検証中だ。実現できれば、液化天然ガス(LNG)など化石燃料に代わる、温室効果ガス(GHG)排出実質ゼロの燃料誕生につながる。

商船三井の橋本剛社長はブルームバーグとの3月30日のインタビューで、メタネーション技術を活用した船舶燃料が、2050年までにGHG排出量を実質ゼロにする「現実的な回答」ではないかとの見方を示した。既存インフラとの親和性があり技術的にも導入は可能なことから、コストを低減することで「持続可能なプラクティカルな解決に持っていけるかが今後10年、20年かけての課題だ」と述べた。

商船三井、50年温室効果ガス排出実質ゼロ目指す-海運にも脱炭素の波

グループには商船三井など日本の企業・法人9社が参加
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