世界の多くの企業は新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)が収束した後も従業員が在宅勤務を継続するとみている。米ズーム・ビデオ・コミュニケーションズがボストン・コンサルティング・グループ(BCG)に依頼した新たな調査で明らかになった。
この調査リポートによれば、調査対象の6カ国のうち日本を除く5カ国は回答企業の過半数が柔軟なリモートワークの勤務体制を検討している。コロナ流行時のビデオ会議活用が成功したことが背景にある。従業員の多くがリモートワークを継続すると予想している企業も多数あった。
従業員の3分の1以上がコロナ収束後もリモート勤務を行うと予想した企業は米国で39%だったが、これは6カ国の中で最も低かった。最も高かったのはインドで47%。残り4カ国の日本、英国、フランス、ドイツはいずれも40%を上回った。
原題:Many Businesses See Hybrid Work Continuing After Pandemic(抜粋)
著者:Brody Ford
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