YouTubeをビジネスで使う｢2つの重要メリット｣ マーケティングに有用なデータも得られる

社内でYouTube向け動画を作ることが初めての試みである企業がほとんどです。これまで行ったことのないプロモーション施策のため、ほかの企業での成功事例などを探すことがありますが、YouTube活用での動画プロモーションに成功している事例はまだ多くなく、自社の商品やサービスに参考になるものを見つけるのも困難です。

そのような状況のため、宣伝広報を担当される方々からは、不安要素や懸念材料についてご相談がよくあります。YouTubeを活用することで期待できる効果を検討するには、まずYouTubeがどのようなプラットフォームであるかを知る必要があります。

YouTubeは日々アップロードされる大量の動画を、その動画を見たいと思うユーザーに届けるプラットフォームです。例えば車に関する動画が公開されたときは、その動画を旅行に興味があるユーザーに表示するのではなく、車好きのユーザーに表示させることが必要です。

ユーザーの過去の動画の視聴傾向から、今そのユーザーが何に興味があるのか、どのような動画を好む傾向にあるのかをくみ取り、新たに公開された動画をそのユーザーに「あなたにおすすめ」や「関連動画」として表示すべきかどうかを決めているのがYouTubeのアルゴリズムです。

つまり、企業としては、その動画に興味を持ちやすい潜在顧客へリーチできる可能性が高いことが期待できます。また、ユーザーに表示される動画は、その動画の内容によっても異なるため、公開する動画によってYouTube活用でのプロモーション効果は変化すると言えます。

このようなYouTubeのプラットフォームとしての特長を踏まえたうえで、企業がYouTubeを活用することで期待できる効果は2つあります。

まず1つ目は、YouTube外でも動画がユーザーの目に触れるという副次的効果です。2つ目は、YouTube内で動画を視聴したユーザーの視聴傾向を分析することができるマーケティング情報が得られる効果です。

YouTubeの外でも動画視聴が広がる効果

1つ目の「副次的効果」については、YouTubeの「外」で起こるものです。YouTubeは単に動画を公開するのではなく、アップロード時に設定できるタイトルやサムネイルなどのメタデータを適切に設定することで、その動画に興味を持ちやすいユーザーへ表示されやすくなります。

動画に興味を持ちやすいユーザーとは、その動画で訴求している商品に対して興味・関心があるユーザーです。彼らはその動画で訴求している商品だけに興味があるのではなく、その商品のカテゴリに対して興味があるため、類似する動画を視聴する傾向にあります。

実例を基にお話しすると、ある調理器具の紹介動画は、機能紹介を主体にしたプロモーション動画という形ではなく、社員が出演し、調理器具で実際にいくつかの料理を作ってみる「レビュー動画」でした。この動画は公開当初はYouTube内だけで視聴され、次第に類似した動画を視聴するユーザーの「関連動画」に表示されるようになり視聴回数も増えていきました。