仕事で｢腰痛になる人｣｢ならない人｣の境界線 東大教授と健康経営のプロの｢体にいい｣対談

仕事にも大きな支障を来す腰痛を、ビジネスパーソンはどうすれば防げるのか（写真：mits／PIXTA）

腰痛の経済損失は年間3兆円

――慣れないリモートワークで腰痛が悪化した、という声を聞きます。

平井：DeNAでは2016年から健康経営に取り組んでいますが、アンケート結果により社員の約7割が職場で腰痛や肩こりに悩んでいることがわかりました。それが新型コロナ下のリモートワークでさらに増えている印象があります。自宅にあるのは椅子にしろデスクにしろ仕事用ではありませんから、腰に負担がかかっているのではないかと。

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松平：まだエビデンスはありませんが、私が患者さんを診ていても同じことを感じます。また、ある企業が従業員を対象にコロナ下での健康面の困りごとを尋ねたところ、1位が運動不足、2位が腰痛・肩こりという結果に。この運動不足も腰痛の原因の1つだと思います。

ただし統計的には、ここ数十年、腰痛の人は増えてもいないし減ってもいません。「増えていないから安心」、という話ではありません。コロナの前から、腰痛は生活に支障を及ぼす症状、あるいは経済損失をもたらす症状として、ずっとトップであり続けている、ということです。腰痛による経済損失は大変なものです。私たちの試算では、日本国内だけで経済損失が年間約3兆円。医療のクオリティは年々向上しているのに、腰痛で悩む人は減らないんです。

平井：DeNA社内で「腰にちょっと違和感がある」程度の人向けに腰痛対策をするときも、腰痛が生産性低下の要因にならないようにすることが一番のテーマです。

その経験からいうと、椅子に座りながら1〜2分身体を動かすとか、朝晩に筋膜リリースをするといった小さな習慣づけを促しただけでも、約85%の従業員が「腰痛や肩こりに関する不安がなくなった」と答えました。逆にいうと、普段ずっとデスクワークしている人に「たまには立ち上がって体操するように」などと呼びかけても絶対やってくれない。「〜しながら」とか「〜のついでに」とか、生活動線のなかに組み込まないと腰のケアは続かないようです。