ビットコインの｢暴落｣が暗示する株価下落 2021年の日経平均株価のピークはいつになる？

2021年日経平均株価は筆者の想定レートを超える勢いで展開している。だがその「年間のチャートの形は」と問われれば、「1月20日高」（ジョー・バイデンアメリカ大統領就任）～「3月安」～「年末高」であり、この予想は変わらない。

前回の本欄「2021年､日経平均は3万2000円でも驚かない」（昨年12月28日配信）では、「明日からの2日間に2021年への期待感を見たい」としたが、実際に12月29日の日経平均株価は714円高（掉尾の一振）でその答えを得た。

また、コロナ収束と景気回復の時期によって、その日柄と値ごろが違って来るが、その経過中の数字については「逆指数的」に考えるべきとして、今年1月8日の米雇用統計を注目した。

その結果はどうだったか。非農業部門の雇用者数はマイナス14万人と、予想のプラス5万人、11月のプラス24.5万人を大きく下回った。だが、この日のニューヨークダウ、ナスダック、S&P500指数は3指数揃い踏みの史上最高値更新で、その答えも得た。

今後は格言通り「節分天井彼岸底」に？

しかし、当面は注意が必要だ。というのも、現状は世界の余剰資金がファンドに流入し、「株買いニーズ」が高い状況だ。新年スタートの株高で、結局、「我先に買わざるを得ない状態」になり、相場水準を無視しているのも事実だからだ。

それは、昨年11月初めに100万円台前半であったビットコインの価格が、同12月には200万円を超え、新年早々300万円を超え、その後1週間で420万円超になったことにも表れている（その後は「暴落」するなど値動きが激しくなっている）。

だが、これはいかにも面白くない。有名な相場格言に「節分天井彼岸底」がある。節分の時期（2月上旬）に高値をつけ、彼岸の時期（3月中旬）に安値をつける習性を表したものだ。資金が集まって手に負えない海外ファンドが、新会計年度スタートの株高で浮足立っているようにも見える今、この相場格言を思い出してもらいたい。

相場格言はときに相場のリズムも表しており、単なる迷信では片付けられない。日本企業の2020年10～12月期決算の出る節分（2月2日）前後までに、その数字（決算）が良くても悪くても、小波動のピークがあってもおかしくない。

筆者の本欄執筆は今回で170回目になる。隔週連載なので、時間軸で言うと340週目で約6年半。ここまで続いたことに対して、読者の皆様に心から感謝申し上げる。2021年を迎えるに当たって、心新たに精進したい。

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