内定開始で見ると、「1カ月以上早くなる」（12%）、「1カ月程度早くなる」（8%）、「2週間程度早くなる」（5%）の計25%と、「面接開始は早くなる」とする企業よりも割合は多くなる。これに対して「遅くなる」とする企業では「2週間程度遅くなる」（1%）、「1カ月程度遅くなる」（2%）、「1カ月以上遅くなる」（3%）の計6%と「面接開始が遅くなる」企業とまったく同じである。
つまり、面接開始、内定開始のいずれでも「ほぼ変わらない」が7割前後だが、「早まる」は2割以上あり、早期化する動きも見える。そして、「遅くなる」という予測は数パーセントにすぎない。
2022年卒採用ではスケジュールよりも施策が重要だ。先にも述べたとおり、コロナ禍終息は見えず、3密を避ける採用活動になるからだ。変化を検証するために、「2022年卒採用でより重要になると思われる施策」と「2021年卒採用でより重要になると思われる施策」を比較すると、コロナ禍による採用マインドの変化が如実に表れていることがわかる。
存在感が大きい「オンライン」
2021年卒採用での施策で存在感が大きかったのは「インターンシップ」46%だ。続いて「自社セミナー・説明会」33%、「キャリアセンターとの関係強化」32%、「学内企業セミナー」29%、「自社採用ホームページ」25%である。
ところが、2022年卒採用の施策では「オンラインセミナー・説明会」42%、「オンライン面接」38%、「自社採用ホームページ」31%、「就職サイト」23%、「キャリアセンターとの関係強化」23%、「オンラインインターンシップ」21%だ。
選択肢の違いはあるものの、2022年卒採用で20%以上の施策ではオンライン施策が目立ち、リアルな取り組みは「キャリアセンターとの関係強化」だけである。
インターンシップについても、「オンラインでのインターンシップ」21％が、対面の「インターンシップ（オンライン除く）」19%より多い。菅政権はデジタル政策を強化しようとしている。企業でもリモートワークを取り入れる動きが広がっているが、採用でもオンライン対応は不可欠になっている。コロナ禍が日本社会のIT化を加速していることは間違いない。
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