日経平均1万4000円台は、魅力的な水準

日本株市場は、こう着状態からいつ脱するか

日本とロシアを除けば、株式市場はほぼ年初の水準前後まで上昇し、株式市場以外では、リスク資産である新興国通貨は2月から買戻しが続く。新興国債券やハイイールド債市場でもスプレッド(国債との金利差、信用リスクを表す)の縮小基調が続く。株式市場は相対的には慎重で、新興国通貨などの市場で、リスクテイクの動きはなお強まっている。

安全資産への「逃避」は持続しない

金融市場の動きを広範囲に見ると、安全資産である米欧の国債金利が年初来の水準を割り込み低下するという値動きは、かなり異質に見える。また、為替市場では方向感に乏しく、市場のボラティリティは小さくなっているが、米国の金利低下の勢いに追随する格好で、じりじりと円高が進み、それが日本株市場の悪材料になっている。

以上、それぞれの金融市場のかい離をどう考えるかで、現在のポジションの取り方が異なってくるだろう。筆者は、米国を中心とした世界景気回復が続いている中で、5月半ばまでの長期金利低下(安全資産への大きな買い)は持続しないとみている。1~3月の米経済は寒波の悪影響もありほぼゼロ成長まで失速したが、3,4月の月次の主要景気指標の改善を踏まえると、4~6月に米経済は高成長になるだろう。

グローバルな景気循環を示す、製造業景況感指数の4月までの動きをみると、米国は回復に転じ、年初から欧州では改善が続いている。消費増税の反動減で日本は悪化している一方で、景気停滞が懸念される新興国の景況感はまちまちである。景気減速リスクが懸念される中国にしても景況感指数は低下しているが、2013年半ばよりも限定的で、新興国の中には、インドネシアなど景況感が改善している国もある。

次ページなぜ長期金利低下が続くのか、それはいつ終わるのか
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