カインズ突き放す｢DCM･島忠｣連合誕生の衝撃 ホームセンター業界でなぜM＆Aが続くのか

島忠はホームセンター向けのPB強化には慎重姿勢だった。「家具は自社開発のものが多い」（同社幹部）と語るように、高単価な家具が利益を下支えしてきたことが大きい。家具こそが競合他社とは一線を画す、島忠の強みだった。

しかし、コロナ禍でそうした強みが失われつつある。ホームセンター各社がコロナ特需に沸いた4～5月、島忠だけは既存店売上高が減少に転じた。とくに足を引っ張ったのが家具業態で、3～4月の繁忙期に需要が落ち込み、緊急事態宣言中の店舗は休業に追い込まれた。

6月からプラスに転じたが、9月は再び既存店売上高が落ち込んでいる。「（好業績は）コロナによる一時的な上昇。これを超えるには、これまで抱えてきた課題を解決しなければならない」（島忠の岡野恭明社長）。

DCMから島忠に買収を持ち掛け

島忠は現状打破を狙い、2020年8月期からPB開発をスタートさせた。岡野社長は会見で「粗利率改善に向けてPB開発を掲げてきたが、スピードを上げるためには、DCMHDのPB商品を導入できることは大きなメリット」と自前路線からの決別を事実上宣言した。

「対等の精神で経営統合する」と語った島忠の岡野恭明社長（左）とDCMHDの石黒靖規社長（右）（記者撮影）

ホームセンター業界では「買収話は大手から順に持ち掛けられる」（大手ホームセンター幹部）。当然、DCMHDにも話が舞い込んだはずだが、日本中をコロナ禍が覆った5月末、「DCM側から島忠に買収の協議をもちかけた」（同社の石黒社長）。

両社の経営統合により、これから再編が一段と加速する可能性がある。DCMHDは、持分法適用会社で関東地盤のケーヨーとPB商品を含む仕入れを共通化しており、現在20％の出資比率を引き上げる可能性もささやかれてきたが、「システム統合の問題などもあり時間がかかる」（石黒社長）と言葉を濁している。

ホームセンター業界は地域色が強い業態ということもあり、大手チェーンから地場企業まで多くがひしめき合う状況が続いてきた。しかし、店舗が過剰な状態で各社の競争が激しくなれば、上位9社がシェア6割超を握る構図が加速し、さらなる淘汰・再編は避けられないだろう。

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