ワクチン情報ハッキングが蔓延する深刻事情 コロナの治療法に関する研究データの窃取も

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こうしたサイバー攻撃の被害を減らすには、OSやソフトウェアを最新の状態に保ち、脆弱性を突かれたサイバー攻撃を防ぐなど、早急に基本的なサイバーセキュリティ対策を取ると同時に、万が一被害が出た場合の対応計画を練っておかなければならない。

被害を最小化するために日頃から注意を

なりすましメールの被害を防止するには、前述したメールのフィルタリング・スキャンが必要だ。コロナ禍においては、Web会議やSlackなどクラウド上のシステムも多用することから、そうしたITシステムにおいてもサイバー攻撃の兆候の監視と対応が大切となる。

また、ログイン情報を盗んでさらなる情報にアクセスしようとするサイバー攻撃の被害を防ぐには、2段階認証が有効だ。本人確認のため、ログインしようとするたびに、登録したメールアドレスや携帯番号にセキュリティコードが送られ、入力が求められる。

サイバーセキュリティ対策の要諦は、堀や城壁、見張りを組み合わせた城砦のような「多層防御」だ。敵の侵入を防ぎ、もし入り込まれてもすぐに見つけられるようにする。そして、情報を盗まれる、妨害活動をされるなどの被害がたとえ発生しても、すぐに検知し、被害の最小化を図らなければならない。

松原 実穂子 NTT チーフ・サイバーセキュリティ・ストラテジスト

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まつばら みほこ / Mihoko Matsubara

早稲田大学卒業後、防衛省にて勤務。ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院に留学し、国際経済・国際関係の修士号取得。修了後ハワイのパシフィック・フォーラムCSISにて研究員として勤務。帰国後、日立システムズでサイバーセキュリティのアナリスト、インテルでサイバーセキュリティ政策部長、パロアルトネットワークスのアジア太平洋地域拠点における公共担当の最高セキュリティ責任者兼副社長を歴任。現在はNTTのチーフ・サイバーセキュリティ・ストラテジストとしてサイバーセキュリティに関する情報発信と提言に努める。著書に『サイバーセキュリティ 組織を脅威から守る戦略・人材・インテリジェンス』(新潮社)。

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