学生が実は｢1dayインターン｣嫌がっている理由 優秀な学生ほど成長したいと考えている

優秀な学生がインターンシップで求めていることとは？（写真：kou／PIXTA）

空前の売り手市場により、新卒者をめぐる争奪戦が加速しています。ライバルに先駆けて優秀な人材を獲得するためには、大学1、2年生という早い段階から学生にアプローチをする必要があります。その手段として最適なのは、インターンシップです。実際、就活中の学生の約8割がインターンシップに参加した経験があるといいます。

一方、企業もインターンシップの受け入れを増やしており、就職みらい研究所の調査によると、新卒採用を行っている企業で実施しているのは9割を超えます。ところが、インターンシップが成果を上げたという事例はほとんど耳にしません。それはなぜでしょうか。実は、インターンシップを実施する期間に問題があるのです。

9割近くが1日以内のインターン

インターンシップとは本来、学生が企業で「就業体験」をするための制度であり、採用にふさわしいかを見極める場でもあります。ところが求人情報サービスのディスコによると、日本企業のインターンシップの実施期間で最も多いのは、1日以内のインターンシップ（通称「1dayインターン」）で、86.4%に達します。これでは、学生が大した就業体験をできるわけがありません。

なぜ、日本では1dayインターンが多いのでしょうか。それは、インターンシップの実施を、人事や採用チームだけで運営したいという思惑があるからです。

企業が学生にきちんとした就業体験を提供しようとすると、現場の社員に協力してもらい、実務を学生とともにこなす必要があります。しかし、働き方改革で生産性が問われ、業務過多の現場社員に、入社するかどうかもわからない学生の育成や指導に力を貸してもらうことは、現実的に難しいのです。

しかし同調査によると、インターンに参加した学生のうち、1dayに最も参加する必要がないと答えた学生は、76.8％に上ります。理由は、経験できることが限られるからです。1dayでは、業界や企業の説明をし、社員に質問するための座談会を設けるといった会社説明会の延長のようなものがほとんどで、採用選考に直結していないのです。

マイナビが2020年卒業の学生を対象に行った調査によると、興味のあるインターンシップの内容として最も多いのは、現場の社員に交じって業務を体験する「同行体験型」で、以下、現場を社員の説明で見学する「職場見学型」、業務を擬似的に体験する「ロールプレイング型」と続きます。つまり多くの学生は、会社の説明よりも体験を求めているのです。

疑似体験するのは1dayでは不可能であり、最低でも3カ間は必要です。さらにリアルな職業体験となると、6カ月は必要でしょう。本当に優秀な学生を採用したいのであれば、企業は現場の社員を説得してでも長期インターンを受け入れるべきではないでしょうか。