新型アップルウォッチに買い替えるべき理由 「命を救う新機能」はなぜ日本で除外されのか

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2018年モデルのApple Watch Series 4以降、世界中で販売される製品に、ハードウェアとしての心電図機能は備わっている。医療機器として承認を受ける必要があるため、当初はアメリカでECGアプリが利用できるようになり、この1年で英国・ドイツ・フランスをはじめとする欧州諸国や東欧の国々、香港やシンガポールなどでもECGアプリが利用可能となった。

同様に、もともと備わっている心拍計を使って、イレギュラーなリズムを検出して通知する機能も、ECGアプリ利用可能国でのみ有効となる。特にこの機能は心筋梗塞などの早期発見に役立つとされている。しかし日本では、ECGと不整脈検出機能が使える状況にない。

「命を救う機能」が省かれた理由

そして2019年に発表されたもう1つの機能もまた、命を救う機能だが、日本では除外されてしまった。その機能は、国際緊急通話(International Emergency Calling)だ。

もともと、Apple Watchには、サイドボタンを長押しすることですぐに緊急であることを連絡できる機能があり、昨年からは、転倒と思われる強い衝撃を検出し、1分間Apple Watchの画面に応答しなかった場合、自動的に緊急連絡を行う転倒検出機能を搭載した。

緊急電話機能で救われた命があったことを、Appleは冒頭のビデオで強調したが、海外から渡航してきた場合、日本では時計単体での緊急連絡機能が利用できない(筆者撮影)

今回発表された国際緊急通話機能は、iPhoneが手元になく、Apple Watchのセルラーモデルのみを装着している場合でも、単体で緊急通話ができる仕組みだ。Apple Watchは国際ローミングに対応していないが、緊急通話だけは対応できるようにしようというアイデアだ。

日本ではローミングしていないデバイスが回線ネットワークを通じて発信できないという理由から、海外から渡航してきた人のセルラー版Apple Watch単体で、日本での緊急通話発信を行うことがかなわないのだ。

命に関わる機器を適切に管理することは重要であり、認証の手続きは行われるべきだ。また通信についても、効率的な運用を行ううえでの管理は必要なことといえる。しかし、結果として、新しいアイデアや効果的な技術への対応がすでに大きく遅れてしまっている現状があり、この点は改善が必要となっているのではないだろうか。

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