東京マラソンを創った男の陸上界｢創造と破壊｣ ランブーム再び､陸連が取り組むRunLink構想

これらの課題に対して、RunLinkがどこまで関与し、加盟大会数を増やしていけるか。大会側の立場からすると、加盟すれば3段階評価で格付けされるため、大会の魅力を作るための自助努力は必須になる。その努力ができないところは、加盟を控えざるを得ないだろう。さらなる二極化を助長することになる可能性もある。

キーマンが見据える未来

早野氏は、大会や企業などのステークホルダーとは、将来を見据えたパートナーシップを構築していきたいとしている。

「僕らは、大会に対して品質保証しますし、レースディレクター養成をしたり、多彩な人材を育てたり、成功事例の共有を行いつつ大会の質を上げるサポートを考えています。ですが大会に口出ししません。大会主催者はオリジナルで好きなことをやっていいわけですから。つまり、努力が必要だけど、RunLinkに対してお金を払う必要はない。

早野 忠昭（はやの・ただあき）／JAAF RunLink チーフオフィサー。1958年生まれ。長崎県出身。高校3年時に、全国高校総体男子800m優勝。筑波大学体育専門学群を卒業後、高校教諭を経て渡米。アシックスやニシ・スポーツを経て、2006年から東京マラソン事務局広報部部長、2010年東京マラソン財団事務局長に就任。2012年より東京マラソン財団事業担当局長・レースディレクター、スポーツレガシー事業運営委員長としても活躍中。（撮影：尾形文繁）

しかも、ランナーの記録などのデータを引き出せたりもする。メリットは数多く提供できます。とはいえ、ビッグデータを蓄積していくには3年くらいかかると思っています。

それまでは投資期間として捉え、参画する大会や企業と一緒にプラットフォームを作っていきたいというのが、今の考え方です。

さらに、いろんなコンテンツを作っていきたいですね。たとえば、グローバル・ランニングデーに合わせて、ランニングウィークを6月にやるのですが、そこに向けて、各地でイベントを絡めながら、商品展開につなげたり。だから単純な投資期間とは言わず、一緒に作っていくステークホルダーになっていただきたいです」

早野氏のいう通り、ランニング人口2000万人ものデータが集まったら、そのデータは、企業にとって、大きな利用価値があるだろう。

このRunLinkというプラットフォーム構想が、日本陸上界の将来を担う装置となりえるかどうか。

ランナーが、大会が、企業が、このプラットフォームを使いこなせる状態になったとき、日本のランニング界は、大きな市場を形成し、次のランニングブームが到来しているのかもしれない。