東京マラソンを創った男の陸上界｢創造と破壊｣ ランブーム再び､陸連が取り組むRunLink構想

多くの大会では、参加前にランナーに過去の記録提出を義務付け、そのタイムがスタート順に反映される。だが、自己申告制であるため、虚偽の申告も目立ち、衝突事故につながったり、ランナーが快適に走ることができない要因にもなる。

RunLinkの概要について語る早野氏（撮影：尾形文繁）

また、運営側にとっても、この記録照合作業は大きな負担だ。そこで、ランナーのデータベースを統合し、RunLink加盟大会に参加した記録情報を集約。

そのデータを各大会が自由に利用できるサービスを提供するという。

ランナーたちは、これらのデータベースにアクセスし、自らの練習や大会の記録を参照できるようになる。

そのため、ランナーにはRunLinkID（仮称）を付与し、このIDを使ってランナー情報を一元管理していくそうだ。

2000万人のランナー情報が集積され、そこにアクセスできれば、多くの企業にとって、重要なマーケティングデータとなる。情報アクセス権と引き換えに賛助会員を募り、RunLinkを媒介としたパートナー制度を構築、行政・企業といった、あらゆるステークホルダーと連携を図りながら、ランニング人口の裾野拡大を目指していく算段だ。

RunLinkを通じて企業に提供したいもの

東京マラソンの最大の功績が、普通の生活をしている人たちにも“走ってみようかな”と思わせる雰囲気を作り上げたこととすると、マラソン普及のコミュニケーション手法を、日本の陸上界全体に取り入れることは理にかなっている。

早野氏は、これまでに、東京マラソンを媒介にして行ってきた、企業と顧客間のコミュニケーション手法を例に出しながら、RunLinkでの取り組みを語る。

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【RunLinkにおける考え方】