2019年後半に投資の大チャンスがやって来る

いまはあまり無理して投資すべきではない?

結果的には、2018年の2度目の大波乱が記事掲載から1カ月余り経った12月全体を通して起こりました。NYダウは高値2万5980ドルから安値2万1712ドルまで16%超も下落、12月26日の時点ではその下落率が世界恐慌時の1931年12月の17%に次ぐ過去2番目の大きさになっていたのです。日経平均も同じ期間に高値2万2698円から安値1万8948円まで下落し、16%超の下落をしていたのは致し方ないことでしょう。

当初から私のブログ『経済を読む』やほかのメディア取材などでは、「2018年はアメリカ株が暴落する可能性が高いので、日本株も厳しい展開になる」という見通しを述べさせていただきました。

アメリカの株価を押し下げる要因がいくつも存在した

私が発行するレポートなどでは、そのような見通しのもと、「2018年はこれまでの資産を減らさない」という取り組みを実践するよう伝えてきましたし、その帰結として、「2017年よりもいっそうリスクを軽減する姿勢を強めたほうがいい」と訴えてきました。その流れのなかでは、アメリカ株が再び高値近辺にあった9月下旬と11月下旬の2回にわたって、持っているポジションをできる限り解消するように提案できたおかげで、アメリカ株の12月の暴落にまったく動じることはありませんでした。

そういった判断の背景には、①アメリカの好景気がトランプ減税によって1年余り長引いたとはいえ、GDP成長率や住宅販売がすでにピークを打っていること、②中国では米中貿易摩擦や民間債務が重荷となり経済の減速がしばらく続きそうなこと、③2019年は米中貿易摩擦や英国のEU離脱、欧州議会選挙といった予想が難しい政治リスクが多くあるなど、将来的に株価を押し下げるいくつもの要因があったからです。

2019年が2018年以上に厳しい相場になるという予測のもとでは、リスク管理を徹底しながら、守りの運用に重きを置いたほうが無難であると考えていたわけです。

アメリカの市場関係者によれば、2018年の運用の世界では2008年以来の敗者の多さであり、金融危機並みの異常事態といえるということです。とりわけ12月の株価は世界的に乱高下が激しく、NYダウや日経平均の12月の変動率はリーマン・ブラザーズが破綻した2008年9月に迫るほどだったといいます。そのような状況のなかでも、2018年は無難にやり過ごすことができたので、アドバイスをする身としては及第点に達したのではないかと思っています。

次ページ2019年前半の相場は政治的要因が不透明で読みにくい
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