2019年後半に投資の大チャンスがやって来る

いまはあまり無理して投資すべきではない?

「個人投資家が儲けるとしたら2019年後半以降」だという。原因はやはりこの人かもしれない(写真:AP/アフロ)

東洋経済オンラインの連載では、1年に1~2回くらいは株式市場の潮目に近づいてきたら何らかの記事を書こうと決めています。

予想どおり、2018年は波乱となった

そこで、2017年の年末にはアメリカ株がかなり割高になっていたうえに、肌感覚でそろそろブラックマンデー並みの一時的な暴落はありえるだろうと予想していたので、2017年12月26日には「2018年、米国株は大幅に調整する可能性が高い」という記事を掲載しました。2018年の同国株は10~15%程度のレンジの範囲内で調整をした後、株価がいったん戻したとしても、世界同時不況が意識される2019~2020年には2018年の高値から20%超の調整があるだろうと申し上げたわけです。

この連載の記事はこちら

実際に2018年のアメリカの株式市場では、記事掲載からちょうど1カ月後に高値をつけた直後に、1度目の大波乱というべき動きが起こりました。NYダウは1月下旬から2月初旬のわずか11営業日のあいだに、高値2万6616ドルから安値2万3360ドルまで12%超の下落をしたのです。当然のことながら、日経平均株価も高値2万4129円から安値2万0950円まで13%超も下落することとなりました。

その後、トランプ政権の大型減税によってアメリカ株の割高感が解消し、高値近辺までの戻りも想定して対応してきましたが、合理的な解釈と肌感覚の両方から判断して、アメリカ株がもう1回大きく下げるだろうという見通しを持っていました。そこで、2018年10月23日の記事「アメリカ株は2019年に本格的な調整に入る」では、再びアメリカ株への警鐘を鳴らし、「チャート上ではダブルトップになり1~2年の調整期間に入るだろう」という見解を述べていました。

次ページ再度、株価は大きく下落した
政治・経済の人気記事
トピックボードAD
関連記事
  • 西村直人の乗り物見聞録
  • 新競馬好きエコノミストの市場深読み劇場
  • 仲人はミタ-婚活現場からのリアルボイス-
  • 新型コロナ、「新しい日常」への前進
トレンドライブラリーAD
人気の動画
スバリスト、トヨタ購入者とまったく異なる嗜好
スバリスト、トヨタ購入者とまったく異なる嗜好
築40年超「老朽マンション」丸ごと建て替えの大問題
築40年超「老朽マンション」丸ごと建て替えの大問題
「料理が突然、上手になる」たった1つの簡単秘訣
「料理が突然、上手になる」たった1つの簡単秘訣
実家が迷惑施設化「7戸に1戸空き家」日本の大問題
実家が迷惑施設化「7戸に1戸空き家」日本の大問題
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
トレンドウォッチAD
持たざる国・日本に大激震<br>エネルギー危機が来る

脱炭素の移行期に化石燃料の争奪戦が勃発。天然ガスの価格は歴史的な急騰を記録しました。余波はサプライチェーンの混乱から世界経済の後退懸念、原発待望論まで広がります。資源小国の日本が生き残る道はあるのでしょうか。

東洋経済education×ICT