〈エネルギー危機〉米イラン戦争によるエネルギー供給の途絶が南アジア経済を直撃／LNG依存が裏目に､再エネ導入加速も

オートバイで牛乳の容器を運ぶパキスタンの男性。原油価格高騰が直撃する（ロイター/アフロ）

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アメリカ、イスラエルとイランの戦争は、とりわけアジア経済を直撃した。

米エネルギー情報局（EIA）によれば、ホルムズ海峡を経由する原油の貿易量（2025年上半期）は世界の原油生産の約15％に相当し、その8割以上がアジア向けだった。

液化天然ガス（LNG）の輸出については、ホルムズ海峡経由となるカタールおよびアラブ首長国連邦（UAE）の2カ国で、世界全体の約2割を占めている。EIAによれば、同じく輸出量の8割以上が、中国やインド、韓国、台湾、日本といったアジア諸国に向けられている。そうした世界最大のエネルギーの大動脈が、海峡の封鎖によって機能を停止した。

とりわけ深刻なのが、バングラデシュやパキスタンなどの南アジア諸国への影響だ。こうした国々は原油やLNGの中東依存度が高い一方、経済構造が脆弱だ。エネルギー危機の影響を少しでも緩和すべく、政府は対策に乗り出している。

ガソリンスタンドに長蛇の列

バングラデシュ政府は、3月4日に天然ガスの配給制の実施に踏み切った。国営肥料工場5つのうち4工場へのガス供給を停止したほか、発電用のガス供給についても供給量の約6％に相当する1日当たり5000万立方フィートの削減を開始した。エネルギー省は3月5日、エネルギーの節約に関する緊急指令を発出し、政府機関や地方自治体、国民に公共交通機関の利用を呼びかけている。