環境(E)、社会(S)、ガバナンス(G)の頭文字を取ったESG投資に注目が集まっている。2017年7月にGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)が国内株式を対象にしたESG(環境・社会・ガバナンス)指数を採用。実際に指数に連動した運用も始め、日本国内でもESG投資が広く知られるようになってきた。
東洋経済新報社では独自の調査票で集めた日本最大のCSRデータベースを基に環境(E)、社会性(S)、企業統治(G)に加えて人材活用(H)の4つの評価軸で「東洋経済CSR評価」を作成している。特に「会社の基盤は人」という考え方を基本に、ESGのベースとして人材活用(H)を重視し、「ESG-H」という枠組みでの企業評価を2006年以来、12回実施してきた。
ESGを重視する200社を抽出
今回はこの評価データを使いESGに優れた銘柄選びを行った。対象は『CSR企業総覧』(雇用・人材活用編)(ESG編)2018年版掲載の1413社で環境(27項目)、社会性(28項目)、企業統治(38項目)、人材活用(45項目)の4分野で評価。それぞれ100点満点で、合計400点満点のランキングを作成した(各分野の評価項目はCSR企業ランキングの説明を参照)。
株式投資が主な目的のため、代表的な投資指標であるROEが5%未満は除外。CSR企業ランキング2018年版の財務評価と同じく2017年3月期までの3年平均を使い、CSR得点と高ROEが両立した銘柄を選定した。
今回は、これらESGに優れた上位200社を「ESG企業ランキング」としてご紹介する。ランキング表には参考情報としてCSR企業ランキングの順位も併せて載せた。なお、上位500位までのランキングは『CSR企業白書』2018年版に掲載している。
このランキングは今回で3回目。1回目は2016年に東洋経済オンラインで発表し、2回目は『CSR企業白書』2017年版に掲載している。ご興味のある方はそちらもご覧いただきたい。
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