2019年入社の新卒向け就活が本格化している。6月の面接解禁を前に、街でリクルートスーツの学生が目立つようになった。
就活で売り手市場が続く昨今は、苦心して採用した新人たちに対する期待はいやが上にもでも高まる。全員が優秀な戦力として活躍してほしい、そういう思いでいっぱいだ。
しかし、残念ながらそうなっていないのが現実だ。厚生労働省の最新の調査結果では、2014年4月に大学を卒業して就職した新入社員が3年目までに離職した比率は32.2%で、この5年間ほとんど変わっていない。もっといえば、最近の20年間をみても、リーマンショック直後の2009年入社を除けば、一度も30%を下回っていない。
もはや、「大卒新入社員の3割が入社3年以内で辞めてしまう」というのは定説といってもいいだろう。高校卒業の新入社員では2000年代前半までの50%弱という水準からは若干改善したものの、40%前後で推移している(2014年入社は40.8%)。
一方、こうした状況の中でも、新入社員がきっちり定着している企業は決して少なくない。
3年内離職率ゼロは108社
『CSR企業総覧』では、毎年、学歴にかかわらずすべての新入社員の3年後の在籍者数を調査している。今回2018年版の調査では、2014年4月に入社した社員が2017年4月に何人在籍しているかを答えてもらっている。この調査は、就職活動生を中心に注目度が高まっていることもあって年々開示企業数が増加、今回は1128社の回答を得られた(昨年は1110社)。このうち、本ランキングでは、新入社員が5人以上の企業を対象とした。
2014年4月といえば、31年以上も放送が続いたフジテレビ『笑っていいとも』が画面から姿を消し、消費税率が5%から8%に引き上げられた。このとき入社した新入社員が、その後3年間、1人も欠けることのなかった企業(離職者ゼロ=定着率100%)は108社で、昨年調査(2013年4月入社の2016年4月時点)の118社からは10社減となった。
このうち、新入社員数が最も多いのが日本新薬の66人で、男性が43人、女性が23人という内訳だ。同社は京都に本社を置く中堅医薬品企業で、肺動脈性肺高血圧症の治療剤や血液がんの一種である骨髄異形成症候群の治療剤などの開発・販売のほか、難病・希少疾患治療剤の開発にも取り組んでいる。また、香辛料や調味料、品質安定保存剤のほか、流動食、高タンパク食品、スポーツ栄養食といった機能食品分野も展開している。
同社の人材教育は「階層別研修」と「選抜型研修」の2本柱で構成されている。前者は、社員一人ひとりに合った能力向上を目的としており、2016年度からは社員自らが受講科目を選択できる方式に改めている。自分の成長に必要な能力を自ら考えることで、自分のキャリアを考え直す機会にする狙いもあるという。後者はコア人材育成を目的とするもので、「次世代リーダー育成」などのプログラムが準備されている。
次いで新入社員数が多いのが安川電機の62人(男性48人、女性14人)で、任天堂57人(男性47人、女性10人)、森永乳業55人(男性39人、女性16人)、アサヒグループホールディングス54人(男性37人、女性17人)と続く。
一方、108社のうち73社が新入社員15人以下の企業だ。その多くは“中堅企業”に分類される企業であり、そもそも全体の従業員数もそれほど多くない。したがって、新入社員一人ひとりにかかる期待値も高くなりがちだ。1人でも辞められると、ダメージは大きい。
無料会員登録はこちら
ログインはこちら