建機レンタルが好調な背景には、ゼネコンはじめ建設会社が経費削減や財務戦略の一環として建機レンタルを積極的に利用していることがある。建機は値段も高く、機械の保有が建設会社の有形固定資産や金利等の増加をもたらし、経営を圧迫することになる。このため、建機レンタルを利用し固定費を変動費に転換、現場や地域の状況に合わせてその都度建機を調達しようとする動きが一般化している。
国土交通省の調査によると、日本の建機の保有台数は、2013年度で推定85万台。これら機械の購入者は建機レンタル業者が54.2％を占め、建設業者は24.6％にとどまる。つまり日本で使用されている建機の半分以上がレンタルで占められ、建機レンタル業者が現場で重要な役割を担っていることを示す。こうした背景が業績の引き上げ要因となっている。
受注争奪の消耗戦
だが、レンタル業者間では、価格競争による厳しい消耗戦が展開されている。
レンタル業者に対してゼネコンなど元請けからの値下げ要請は厳しい。建設業者の各現場の実行予算は決まっているので、追加工事が発生したり経費が増加したりすると、そのあおりはレンタル業者への値下げ要請へと向かう。こうした状況からレンタル業者の受注では値引きが常態化し、業者間の消耗戦へと発展する。
また、受注獲得のためには安全や省エネ、騒音対策などのために、最新の機種をそろえておかねばならない。近年、電子機器を搭載したICT建機など、需要に応じた機械の導入や入れ替えが要請され、設備投資による減価償却負担がつねに付きまとう。
一方、荒天や雨天により機械が稼働しなかった場合、その分の賃料の割引を要求される。借り手市場の業界慣習が定着し、採算性が圧迫される要因にもなっている。
こうした状況下で利益を確保するためには、営業拠点を増やし、保有機械の稼働率を上げるしかない。そのためには会社の資金力が物を言う。近年、大手による中小業者の買収が活発化し、買収によりシェアを伸ばそうとする動きが見られる。受注争奪の消耗戦の果てに、企業買収が活発化し、業界は寡占化が進んでいる。
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