グーグル成長の立役者｢アンドロイド｣の功罪 スマホOS10周年､巨大モバイル覇権に異議も

グーグルの米国本社には、アンドロイドの現行版「O（オレオ）」のマスコットがある。OSのバージョンはアルファベットで示され、それぞれにオレオのようなニックネームがある（記者撮影）

世界初のアンドロイドスマートフォンが米国で発売されて、今年9月で10年が経つ。米グーグルが展開する「アンドロイド」はオープンソースのOS（基本ソフト）で、誰でもスマホに搭載可能だ。世界で2万4000超の機種に搭載されており、スマホOSシェアで約85％を握る。

「開発者がアプリを作れば、どのスマホでも使えるような世界にしたいと真剣に考えた。10年をかけて作ったスマホのエコシステムはその成果だ」。アンドロイドの開発担当バイスプレジデントを務めるデイブ・バーク氏はそう強調する。

2005年、グーグルはスマホOS開発ベンチャー「アンドロイド」を買収した。当時は懐疑的な声が多かったが、グーグル自身がスマホOSを必要としていた。「iPhoneもアンドロイドもなかった時代は、それはもう苦労した。検索やGメールといったグーグルのアプリは、ウィンドウズやブラックベリーなど、当時乱立していたOS一つひとつへの対応が求められていた」（バーク氏）。

今や20億人のユーザーを抱える

それが今や世界中で欠かせない存在になった。昨年、月間アクティブユーザーは20億人に達し、アプリストア「グーグルプレイ」のアプリ数は350万を超える。

「この10年でOSとしての完成度は上がった」と語るのは、日本の通信会社として初めてアンドロイドスマホを投入したNTTドコモの谷直樹・プロダクト部プロダクト企画担当課長だ。「初期は”iPhoneと比べてカクカクする”などと言われていたが、パフォーマンス（処理性能）や電池の持ちは工夫されてきたと感じる」（谷氏）。

今年後半から一般提供が始まるアンドロイドの16番目のバージョン「P」（グーグルはアルファベット順で呼ぶ）では、機械学習を用いて電力の消費を抑える機能をAI（人工知能）開発子会社の英ディープマインドと共同開発した。ユーザーの行動パターンを学習し、頻繁に使用するアプリやサービスに優先的に電力を割り振るという。そうした技術の進展が多くのユーザーを引き付けてきたといえる。