最大手シャープも沈没、携帯電話メーカー冬の時代

シャープは６日、過去最高益を見込んでいた２００９年３月期の最終利益が、一転して６００億円と前期比４割減る見通しだと発表した。ＩＴバブルが崩壊した０１年度以来７年ぶりの最終減益で、従来予想から４５０億円もの修正だ。９月中間期の最終利益予想も前年同期比４割減の２５０億円に下げた。

シャープの濱野稔重副社長は会見で、「今回の業績下方修正は大半が携帯電話関連の不振によるもの」と説明。同社は上期に携帯販売台数が推計で３割以上落ち込み、自社で生産する携帯用の小型液晶など関連電子部品にも大きな影響が及んだ。

シャープの携帯は０６年に発売したワンセグ対応「アクオスケータイ」の大ヒットにより、３年連続で国内首位を快走。同事業の売上高は前期実績で６５００億円に上り、液晶関連事業や業務用複写機などの情報機器に次ぐ利益を稼いできた。

しかし、昨秋から通信キャリアによる新料金体系導入が本格化し、端末の店頭販売価格が上昇。これを機に消費者の買い替えサイクルが長期化し、業界の出荷台数は大幅な前年割れが続く。シャープの場合、特にシェアが高いソフトバンクが「ｉＰｈｏｎｅ」販売に重点を置き、その割を食った影響も大きい。

主戦場の国内市場の縮小が続く中、下位の三洋電機と三菱電機は事業撤退を余儀なくされた。最大手シャープの大幅な業績下方修正は、国内端末メーカーが置かれた環境の厳しさを物語っている。

（渡辺清治　＝週刊東洋経済）