狭小戸建てで独走するオープンハウスの正体 「東京に、家を持とう。」のメッセージで躍進

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今18年9月期の業績は売上高3800億円(前期比24%増)、営業利益447億円(同18%増)を見込み、13年9月の上場時に比べ共に約4倍に成長。株価も初値の1050円(調整後株価)からこの3月には6500円台をつけるなど人気を集める。

「戸建て事業の仕組みの完成度は高く、営業力も強い。出店エリアを拡大すれば、一定程度は勝てる」と、若旅取締役は自信を隠さない。

営業はしつこい?熱心なだけ?

実際、17年4月にはタワーマンション激戦区の川崎市・武蔵小杉に出店し、毎週1棟程度はコンスタントに戸建てを売っているという。「人員に余裕さえあればもっと展開できるのだが、人材採用と教育が追いついていない」(同)。

現時点で懸念があるとすれば、着信拒否をしたくなる電話攻勢など一歩間違えるとクレームにつながりかねない、あまりに熱心すぎる営業体制か。だが、「新しい物件が次々出るので、それを知っていただきたい」と、駅前で営業する若い社員に悪びれた様子はない。

大都市圏で若年層のニーズをとらえた、オープンハウスの快進撃は当面続きそうだ。

筑紫 祐二 東洋経済 記者

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ちくし ゆうじ / Yuji Chikushi

住宅建設、セメント、ノンバンクなどを担当。「そのハラル大丈夫?」(週刊東洋経済eビジネス新書No.92)を執筆。

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